2024/06/09

プジョーのバックセンサー交換

3月に我が家のプジョー307SWを車検に出したところ、バックセンサーが壊れた状態で戻ってきた。
整備中に壊れたというよりは、たまたまセンサーの寿命と車検入庫のタイミングが合致したようだ。それでも、戻ってきたら壊れていたというのはものすごくモヤモヤする。
テスターをかけると、リアバンパーに埋め込まれた4つのセンサーのうち右端のが壊れているという。
交換部品が入手できるのかどうか調べてもらったところ、純正品は1万1000円するが、Amazonで社外品が3380円で買えるというので、そっちでいいと返事した。
中国から送られてくるらしい。入庫したというので、本日、交換のために宇都宮まで行ってきた。
プジョー修理の専門店で、入庫しているプジョーはほとんどが県外ナンバー。富山とかもある。直後に入庫してきた208は湘南ナンバーだった。

バンパーを外さなければ難しいかもと言っていたが、幸い、リフトアップして下に潜り込んだ状態で取り外せた

中国から届いた新品パーツと取り外したパーツ。交換部品は塗装してないので真っ黒

無事交換が完了

↑隣のセンサーは塗装してあるのでバンパーに溶け込んでいるが、交換したやつは黒いのでちょっと目立つ↓

簡単にテストしたところ、感度とか精度がなんかちょっとおかしい気がするけれど、しばらくはこれで様子見することにした。

我が家のプジョー307SWは、いよいよあちこちの塗装が剥げてきて、持ち主と残りの寿命を争う感じ。大きく壊れない限りはこのクルマが人生最後のクルマになる。今のところ、走りそのものは買ったとき（中古で37万5000円だった）よりも好調。

修理屋の社長（一人でやっている）は、この後の308よりはずっとマシで、今のプジョーはもう壊れてばかりでどうしようもない、というニュアンスのことを言っていた。
コロンボのプジョーみたいに、ボロボロの味が出るまで乗り続けたいものだわ。

自動車製造業者におもねる日本の政治

ちなみに今年の8月から車検時にロービームで検査して通らないとアウトにするというのは、東北と北海道では検査施設を新調したので強行するけれど、関東から西はあと２年猶予期間を延長することになったそうで、次の車検もなんとかなりそうだとのこと。
家に戻って確認したら、
2024年8月から完全移行
北海道・東北・北陸信越・中国
2026年8月から完全移行（2年延期）
関東・中部・近畿・四国・九州・沖縄
……となっている。

国交省のサイトには、「再入場時等は、ロービームの照射光線が、他の交通を妨げないことが確認できた場合に限り、ハイビーム計測を行います」とあり、一度はアウトにするけれど、２度目はしょうがないからハイビームでも検査してやる、みたいな書き方。
一律で不合格にすると、実際問題車検場もパンクするだろうから、なんとなくモニョモニョ言っているが、最初からそんなルール改定をしなければいいだけのこと。要するに、クルマはどんどん新車に買い換えろという圧力で、自動車メーカー優遇措置の一環。いい加減にしろ。

トヨタ自動車は、2015年3月期の連結決算で、グループの最終利益が2兆円を超えました。利益が2兆円を超えたのは、日本の企業としては初めてのことです。
このトヨタ、2009年から2013年までの5年間、実は国内で法人税等を払っていませんでした。2014年3月期の決算発表の際に、豊田章男社長が衝撃的な発言をしたのを覚えている方も多いかもしれません。
「一番うれしいのは納税できること。社長になってから国内では税金を払っていなかった」
（略）
トヨタが、5年間も税金を払っていなかった最大の理由は、「外国子会社からの受取配当の益金不算入」という制度です。これは、どういうことかというと、外国の子会社から配当を受け取った場合、その95％は課税対象からはずされる、ということです。
たとえば、ある企業が、外国子会社から1000億円の配当を受けたとします。この企業は、この1000億円の配当のうち、950億円を課税収入から除外できるのです。つまり、950億円の収入については、無税ということになるのです。
トヨタは詳細を公表していませんが、この「受取配当の非課税制度」を利用して、税金を免れていたことは明白です。
（略）
租税特別措置法には「研究開発費の税額控除」などトヨタのためにつくられたとしか思えないようなものが多々あるのです。

トヨタがここまで税制上、優遇されている最大の要因は「政治献金」にあるといえます。自民党への政治献金が多い企業団体のランキングでは、社団法人日本自動車工業会が1位で毎年6000万円～8000万円、2位がトヨタで毎年5000万円程度です。この順位は、長らく変わりません。日本自動車工業会というのは、自動車製造企業の団体であり、当然、トヨタは主宰格です。
つまり自民党の企業献金の1位と2位がトヨタ関係なのです。自民党にとって、トヨタは最大のスポンサーなのです。
そのトヨタに対して、有利な税制を敷くというのは、なんとわかりやすい金権政治なのでしょうか？
しかも、たかだか1億数千万円程度の献金で、日本全体の税制が変えられてしまうのです。日本の政治とはなんと貧弱なものなのだろうか、ということです。
金持ちや大企業というのは、こんなにずる賢いのです。我々も、ちゃんと税金について見張っておかないと、この国は大変なことになるでしょう。
（純益2兆円なのに。トヨタが5年も法人税を免れた税法のカラクリ　大村大次郎『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』）

耐久消費財たる自動車を大切に長く使い続けている庶民は、年間走行距離がどれだけ短くても自動車税は増税され、高級車を次々に買い換えられるお金持ちは減税優遇。この国の庶民は、そんなふざけた政治をいつまで放置しておくのか。
円安を放置しているのも、結局は自動車製造業者に代表される「輸出産業」を援助するため。結果として原材料を輸入しなければならない企業や、物価高騰で苦しむ庶民は犠牲になる。
こんなことを続けていたら、日本の総合的な国力は落ちていくばかりだ。